【約16万円】実際の出産にかかった自己負担額と費用内訳【自然分娩

遂に俺にもガキが生まれたというのは何度か書いている通り。それは良いとしてところで出産っていくらかかるの？なんか大量の給付金が貰えるって聞いてるけど本当？

みたいな話がすげぇふわっとしていて難しいというか俺も全然理解していなかった。ということで実際に出産に関わる全ての金と手続きを管理した俺が現実を話す。これから妊活を検討している人の参考にしてほしい。

トーマスです。Twitter、Youtube、TikTokもやってます。【お問い合わせ・自己紹介・半生振り返り】

この記事の目次（クリックでジャンプ）

【結論】妊娠出産までは約16万円の赤字

最初に結論から書いてしまうと妊娠出産にかかった自己負担額は下記で、

• 妊娠検査　1万円
• 妊婦健診（3000円）×14回の42,000円
• 出産入院費用　116,000円

合計168,000円の赤字だった。

俺限定の最終合計は-158,000円

更に俺の場合はダウン症等を判別する出生前診断で88,000円がかかった一方で渋谷区限定のハッピーマザー助成金で10万円貰えたから最終的な合計額は158,000円のマイナスになった。

妊娠出産は補助金が手厚いイメージだったけどそれでも結構な金額がかかるのが現実。子供産むの大変。

出産には多数の給付金がある

さて出産となると各所から多数の給付金が出るというのは周知のとおり。現状の主な給付金と内容は下記。

• 出産手当金（産前産後・給与の66%）
• 出産育児一時金（出産費用・50万円）
• 育児休業給付金（産後一年・給与の58%）

出産手当金（産前産後・給与の66%）

俗に言う産前産後休業中の収入を補填する制度。出産予定日の42日前から56日後まで、自身（妻）の給与の66%を支給してもらえる。給付元は健康保険。

出産育児一時金（出産費用・50万円）

出産にかかる費用を補償する制度。出産前後の入院費と分娩費に相当する額を支給してもらえる。が、出産費用で消えるどころか俺は11.6万円のマイナスだった。

今回は妻の希望する自然分娩でこれだったけど、無痛分娩を選択すると更に10万円は高くなる予定。高い。給付元は健康保険。

育児休業給付金（産後一年・給与の58%）

産後1年間の休業期間中の収入を補填する制度。出産後57日から半年間は給与の67%、その後半年間は給与の50%が支給される。均すと58%。給付元は雇用保険。

給付金は支給が遅い点に注意

あと注意点として、出産にかかる費用となる出産育児一時金以外の振り込みは非常に遅いんだ。

つまり給付金頼みだと金欠で死ぬ。出産前に当面の生活費は貯金しておくことが重要。

妊婦健診の自己負担額が42,000円

上で解説した3つの給付金は誰でも話ぐらいは聞いたことがあると思う。ただ、出産にはこれ以外にも金が必要。それが産前10ヵ月で14回の妊婦健診と1回の妊婦歯科検診なんだ。

これは妊娠の経過が問題ないかを確認する検査であくまで任意。ただ受けるのが一般的で、伴って所属する自治体から母子手帳とともに妊婦健診に使える補助券が支給される。

補助券を使っても無料にはならない

そしてその補助券を使っても足が出るのが一般的。俺の場合は一回約3,000円が14回の42,000円が実費負担だった。

もちろん検査の内容は病院によりけりで、病院によっては補助券の範囲内で料金を収めてくれるところもあるらしいけど、俺が渋谷区で3件電話した結果はどこも実費負担は必須だった。都会高い。

出生前診断で88,000円

更に生まれてくる子供に染色体異常がないかを判別する血液検査で88,000円がかかった。もちろん自己負担。

染色体異常で判明する疾患は

• ダウン症
• エドワーズ症候群
• パトゥ症候群

の三種類で、どれも子供が将来自立できないのが難点。最近は羊水検査ではなく血液検査でとりあえずの陰性は確認できるから安くはないけどやっておくに越したことはないと判断。

但し染色体検査が陰性でもまだ自閉症を患う可能性は残されている。あとは祈るしかない。

貰える給付金は給料補填+α

一方で貰える金額にも目を向けたい。まずは上でも書いた

• 出産手当金（産前産後・給与の66%）
• 出産育児一時金（出産費用・50万円）
• 育児休業給付金（産後一年・給与の58%）

だけど、出産育児一時金は入院出産で消えるにしても出産手当金と育児休業給付金はシンプルに貰える。

但しこれは休業補償だから子供を作らなければこれ以上の金額を給料として貰えていたという話。ありがたい制度ではあるけど収入が減ることに変わりはなく生活は苦しくなる。

頼みの綱は児童手当

逆に子供がいることで貰えるお金でわかりやすいのが児童手当なんだ。それが下記。

• 3歳未満 一律15,000円
• 3歳以上 小学校修了前 10,000円 （第3子以降は15,000円）
• 中学生 一律10,000円

ざっくり18歳までで234万円が貰える計算になる。一年に均すと13万円。これは子供の飲食費、衣服費で消えることになる。

ちなみに俺は所得制限に引っかかるから貰えない。法人化待ったなし。

ここまでが一般的な貰える金額。

自治体によっては追加給付あり

更に自治体によっては追加で給付金が貰える。特にお金がある港区とか渋谷区は生活費が高い分給付金も多いのが強みで、俺が住んでいた渋谷区だと下記。

• ハッピーマザー助成金　10万円
• 児童手当追加　月5,000円

この辺りは渋谷区に住民票がある限りは給付される。流石金持ち渋谷区と言う感じ。俺の場合はハッピーマザー助成金の10万円と児童手当追加分の5,000円が最初の一回だけ貰える予定。

出産にかかる収支まとめ

ここまでの全ての出産にかかる収支をまとめると下記。

• 妊娠検査　-10,000円
• 出生前診断　-88,000円
• 妊婦健診　-42,000円
• 出産手当金　給与-34%
• 出産育児一時金　+500,000円
• 入院出産日　-616,000円
• ハッピーマザー助成金　+100,000円
• 育児休業給付金　給与-42%

給付金はどれもトントンかマイナス

差し引きは158,000円のマイナス。更に育児期間の収入も産前産後で本来の給与の-34%、産後1年間はの本来の給与の-42%になる。

そして以降月15,000円貰える児童手当はほぼ子供の食とおむつに消える。

これらの金額は働きもせずに貰えるからありがたいっちゃありがたいけど、日本の未来を担う出産活動で生活が追いつめられるのは非合理的。

せめてトントンにはしてほしいという感想。

高額療養費制度は使える

⇒　厚生労働省

俺の場合は入院出産で11.6万円が自己負担にはなったけど、一応日本には高額療養費制度なる物があって、多くの人は月約9万円以上の医療費は負担しなくていい予定にはなっている。

だから今回の出産にかかった実費負担の11.6万円も申請すれば差額の3.6万円が還付される。

はずなんだけど俺に関しては月を跨いでしまっているからそれも無理なんだ。高額療養費制度は月に9万円を超えた場合に使用可能。俺のケースは2ヵ月に渡って5万、6万の出費だから全て自己負担になる。うんこ。

医療費控除の申請は可能

但しこれらの負担額は全て医療費控除の対象にはなる。これも詳細は自分で調べてほしいんだけど、年間10万円を超える医療費は所得から差し引くことが可能。

今回の実質負担は25.6万円だからそこから10万円を差し引いた15.6万円を控除可能。確定申告は忘れないようにしたい。

保育園の利用額は年収による

子供が生まれたら次に問題になるのが保育園なんだ。

多くの人は育児休業で1年休んだあとに職場復帰するから保育園が必要になる。この金額と空き状況が次の悩みの種になる。とはいえこの辺りは完全に自治体に依存するんだ。

俺の場合は妻は専業主婦のままでも職場復帰しても構わない考えだけど、問題は俺の年収で、現状だと多分認可保育園が使えない。

だからもし保育園を真剣に検討するならいよいよ法人化した上で俺の給与収入を減らす方向で動くことになる。

いずれにせよ色々と考えることは増えるけど、無知は搾取される一方だから自分で調べ最善策を検討し続けるしかない。

これが出産の現実。おわり。